| ||||||||||||||||||||||||
| ||||||||||||||||||||||||
| ||||||||||||||||||||||||
S＝Iと同じ理屈↓
S = I：経済学で最も誤解されている方程式
https://themountaingoateconomics.com/2021/01/01/si-the-most-misunderstood-equation-in-economics/
S = I等式が成り立つのはどのような場合か、という話。
金融貯蓄だけであれば成り立たず、貯蓄に投資財をいれなければ成り立たない。
最後のほうでマクロ経済学者は会計を正しく理解しないで複雑なモデルをつくっている、
その間違った教材で学ぶために毎年何千人もの学生が経済学を諦めていると、
マンキューを例に挙げている。
［一つの例を考えてみよう。ラリーには支出を上回る収入があり、使わなかった所得については銀行に預けるか、あるいは社債か株式を購入するとしよ う。ラリーの所得は消費を上回っているので、彼は国民貯蓄を増やしている。ラリーは、自分ではお金を投資していると思っているかもしれないが、マクロ経済学者は、ラリーの行動を投資ではなく貯蓄だというはずである。］
マンキュー入門経済学394頁3:11:2
↑
これは典型的な間違い。
簡単に説明すると、
金融的な貯蓄だけを考えると、誰かの貯蓄は誰かの負の貯蓄になるだけ、
だけど実物的なモノを加えれば、S = Iが成り立つ。
この等式は「経済で可能な唯一の純貯蓄は実物的な貯蓄である」ということを言っている。
「投資は貸し出しによってファイナンスされるのであって、貯蓄からではない。」
https://twitter.com/dehnts/status/1485550693758820353?s=21
https://asahi.5ch.net/test/read.cgi/newsplus/1712302762/-100
簡単に説明すると、
金融的な貯蓄だけを考えると、誰かの貯蓄は誰かの負の貯蓄になるだけ、
だけど実物的なモノを加えれば、S = Iが成り立つ。
この等式は「経済で可能な唯一の純貯蓄は実物的な貯蓄である」ということを言っている。
「投資は貸し出しによってファイナンスされるのであって、貯蓄からではない。」
徴税されたお金は消えるだけ
生活保護費で初めて市中にお金が流れる
| ||||||||||||||||||||||||
Sutter of California: A Biography
(b) あらゆる投資率でS=Iというのは論理的にみてまったくナンセンスである。YはC+SまたはC+Iとして
定義できる。SとIは同一現象の正反対の面である。それらは均衡するのに利子率を必要とはしない。というのは、
それらはあらゆるときにあらゆる条件のもとで均衡するからである。
国債調査委員会～ケインズ卿の覚書
邦訳ケインズ全集27,445頁
445 第5章 雇用政策
一九四五年の初頭、ケインズは戦後雇用政策のある特殊な側面にいっそう関与するようになった。戦後資本課税にかんす
る文書の作成を求めるアトリー氏の要請、ならびに戦後の国債利子負担の軽減に利用できる方策についていっそう幅広い調査
を要請するジェームズ·ミードの示唆の結果として、政府は一九四五年一月に国債調査委員会を設立した。委員はサー.エド
ワード·アリッジズ(議長)、サーリチャード·ホプキンズ、サー.ハーバート·プリテイン、サー.コーネリアス·グレ
ッグ、ポール。チェンバーズ、ジェームズ。ミード、ロビンズ教授、それにケインズであった。
一九四五年三月八日、二二日、および二七日に開かれた同委員会の第二~第四回会合で、ケインズは貯蓄と投資の関係およ
び利子率構造の変化の性質と効果にかんする彼の理論、ならびに戦後の利子率政策と国債管理政策にかんする彼の提案につ
て説明を行なった。これらの会合||その議事要録も残っている|のために、ケインズはその説明の基礎として一連の手書
きの覚書を用いた。
国債調査委員会～ケインズ卿の覚書
利子率が貯藩と投資の均衡を決定する。人々がより進んで貯藩するようになり、そしてそれゆえ進んで低い利子率
を受け入れるようになるならば、それに対応した投資の増加が生じる。それゆえ貯蓄意欲の増大はより多くの投資を
引き起こすし、より多くの投資にとって不可欠のものである。ここに貯蓄の美徳がある。これにたいする疑問は次の
スタンリー·ポール·チェンバーズ(1九〇四年生)。一九三五~六年、インド所得税調査委員会委員。一九三七~四○年、イ
ンド政府所得税顧聞。一九四二~五年、内国税収入庁課長兼統計情報局長。一九四二~七年、内国税収入庁長官。一九四五~七
年、ドイツ管理委員会イギリス代表部財務部長。一九四七年、ICI社 (Imperial Chemical Industries)取締役。
2部 国内政策
446
389
諸点に起因する。
(a) それは事実に合致していない。というのは、この場合、摩擦的および季節的失業とは異なる一般的な失業はけ
っして存在していないからである。すなわち、提供しようとする仕事はつねに十分にあるからである。というのは、
それは稼得されたものは何であれ、全体としての事業がその費用をつねにカバーするように支出されたことを意味す
るからである(ここで微妙な点を説明するために立ちどまることはしない)。
(b) あらゆる投資率でS=Iというのは論理的にみてまったくナンセンスである。YはC+SまたはC+Iとして
定義できる。SとIは同一現象の正反対の面である。それらは均衡するのに利子率を必要とはしない。というのは、
それらはあらゆるときにあらゆる条件のもとで均衡するからである。
これは意思決定が異なる人々によってなされるがゆえに生じるパラドックスである。彼らが同じ結果に導かれるメ
カニズムとはどのようなものであるのか。
貯著額は所得の関数であり、所得額は生産量、すなわち消費量プラス投資量によって決定される。それゆえ、もし
投資が低下すれば、すなわち産出物のうち消費されない部分が低下すれば、所得が低下し、それゆえ貯蓄が低下し、
つねにわずかな額に至るまで正確に同額だけ低下する。
さて、この意味の反対側をみてみよう。貯蓄が投資を決定するのではなく、投資が貯蓄を決定する～～実際にはこ
れは単純にすぎるかもしれないが～～という方がずっと真実に近い。
戦争状況がこのことを明らかにしている。
もしもこれが事実であるとすれば、可能な限度をこえる投資および消費にはどのようなブレーキがかかるのであろ
うか
0 件のコメント:
コメントを投稿